任天堂のパッケージ版収益がDL版と拮抗　5ch「小売りは任天堂一強になりそう」

任天堂の2026年6月期決算で、パッケージ版とデジタル版の両方が発売されたタイトルに限ると、パッケージ収益が約830億円、ダウンロード収益が約840億円とほぼ拮抗していることが明らかになった。任天堂全体の物理比率は38.5%で、PS5のディスク版を2028年初頭までに段階的廃止する方針のソニー（物理比率20%未満)を大きく上回る。5chでは「小売りは任天堂一強になりそう」との声が上がる一方、この集計にダウンロード専用ソフトが含まれているのではという疑問も出て議論になった。

任天堂は2026年6月30日に終了した四半期において、パッケージ版ゲームカートリッジからの収益がデジタルダウンロードとほぼ同水準に達したことを明らかにした。これは「箱入りゲームの衰退は不可逆的」という業界の通説に挑戦するものだ。日本のゲーム大手である同社の最新四半期決算によると、パッケージ版ソフトはソフトウェア総収益の38.5%を占め、デジタルチャネルが61.5%を占めた。

一見すると、この数字はデジタル優位を示しているように見える。しかし、より精緻に分析すると、はるかに複雑な構図が浮かび上がる。任天堂のデジタル収益には、ダウンロードコンテンツ（DLC）、ダウンロード専用タイトル、Switch 2のアップグレード料金、Nintendo Switch Onlineのサブスクリプション収益が含まれている。これらはそもそも物理的な購入オプションが存在しない商品だ。

パッケージ版とデジタル版の両方が発売されたゲームに限定すると、その差は劇的に縮まる。任天堂は、カートリッジ版も出荷されたタイトルのダウンロード版からの収益を約840億円と報告した。開示されたデジタル収益比率に基づくと、同じタイトルのパッケージ版ゲーム収益は約830億円となる。つまり、両方のフォーマットで入手可能なゲームにおいて、カートリッジとダウンロードの収益は事実上互角なのだ。

任天堂は個別ゲームの販売が2つの流通チャネル間でどのように分かれるかを開示していないが、集計値からは、任天堂のプレイヤーベースのかなりの部分が物理メディアを引き続き好んでいることが示唆される。

任天堂のカートリッジ事業の底堅さは、ソニーの軌道と鮮やかな対照をなす。ソニーは、消費者がPlayStation Storeを圧倒的に好むことを理由に、2028年初頭までにPlayStation 5のディスク版を段階的に廃止する計画を発表している。同社が共有したデータによると、ソフトウェア販売に占める物理ディスクの割合は現在20%を下回っている。任天堂の38.5%という物理比率は、その2倍以上だ。

出典: finance.biggo.jp / 元記事はこちら

※本記事は5ch(ハード・業界(ゲハ))スレッド「【朗報】メディア「任天堂、パケ版ゲーム収益がデジタル版とほぼ拮抗——業界の潮流に逆行」」より抜粋・要約して構成しています。